GS1-128シンボル

GS1-128シンボルとは

GS1-128シンボルは、AI(GS1アプリケーション識別子)に従って表したデータをコード128という国際規格の一次元シンボル(ISO/IEC15417)に表現したバーコードです。数字のみを表現するJANシンボルやITFシンボルと異なり、アルファベットや記号も表現でき、複数のデータを連結できる可変長のバーコードです。
GS1-128シンボルは、AIを表現するGS1標準のシンボル5種類のなかで、最も早く標準化(1989年)されたバーコードで、POSを通らないケース単位の商品やパレットなどで輸送される物流単位の識別における利用をはじめ、通い容器や資産、サービスの提供者や利用者の識別、文書の識別など、ハンディ端末でバーコードがスキャンされることを想定したさまざまなアプリケーションに利用できます。
GS1-128シンボルの表示サイズは、読取りを行う環境やシンボルを表示する対象、用途によって異なります。最も小さなサイズが認められている医療用医薬品では、シンボルのモジュール幅(最も細いバーとスペースの幅)が0.17㎜~0.495㎜ですが、物流用では、モジュール幅は0.495㎜~1.016㎜の範囲で表示が可能です。なお、GS1-128シンボルの1本のバーコードに表示可能なデータは、区切り記号を含めて48桁以内で、クワイエットゾーン(シンボルの両端の余白)を含めたサイズが165㎜以内であることが決められています。それ以上のデータを表示する場合は、バーコード2本に分けて表示します。


※シンボル見本は、実寸法ではありません

AI(GS1アプリケーション識別子) 

国内のGS1-128シンボル利用動向

①食肉標準物流バーコード

食肉業界では、01年農水省が(財)食品流通構造改善促進機構に委託して実施した「生鮮食品等取引電子化基盤整備事業」において、食肉流通の効率化を目ざして、部分肉のカートンおよび個別包装に貼付する物流ラベルとして食肉標準物流バーコードが制定されました。
その後、03年6月の「牛の個体識別のための情報の管理及び伝達に関する特別措置法」(トレーサビリティ法)の成立を受けて見直しが行われ、06年5月に設立された「食肉流通標準化システム協議会」が現在の体系に制定しています。基本バーコードと補助バーコードで構成され、GS1-128シンボルが採用されています。
現在は、国産牛肉に加えて、国産豚肉、国産鶏についても標準化されています。

食肉業界の標準ラベル例

②料金代理収納システム

コンビニエンスストアなどの小売業における公共料金等の代理収納には、02年7月から、GS1-128シンボルによりデータが表示された振込票が使用されています。これにより従来のJANコード3段/4段読取りに起因するシステムの複雑化やトラブルが解消され、振込票に占めるシンボル表示面積が削減されました。
詳しくは、「GS1-128による標準料金代理収納ガイドライン」をご覧ください。

コンビニエンスストア業界の払込取扱票

③SCMラベルでの利用例

「SCMラベルによる新検品システム」は、94年チェーンストア等の調達物流における出荷検品、入荷検品業務の簡素化、効率化を目的にまとめられ、標準納品ラベルにGS1-128シンボルが採用され、現在大手チェーンストアを中心に利用されています。

④医療機器業界での利用例

1999年10月、日本医療機器関係団体協議会は医療材料業界の統一商品コードとしてJANコード、印刷表示としてGS1-128シンボルとする業界決定を行い、翌2000年7月には標準化運用基準マニュアル第1版を発行しました。
2003年の改正薬事法対応として、医療機器や材料のトレーサビリティ実現のために、GS1事業者コード登録、GS1-128シンボル表示、データベース登録が推進されるようになりました。
2008年には厚生労働省が、内閣府の規制改革5ヵ年計画に基づき、医療機器業界に対して、医療機器等のトレーサビリティ構築や医療事故防止の観点から、標準バーコード表示の実施についての事務通知を行ない、ほぼすべての医療機器・材料にGS1-128シンボル表示を行うことが要請され、国内普及が加速しました。現在では、対象となる医療機器のほとんどにGS1-128シンボルが表示されています。

医療材料業界の個装表示ラベル例

⑤医療用医薬品業界での取り組み

医療用医薬品業界では、医療事故防止や患者の安全確保の視点から、2005年5月に厚生労働省が業界団体の協力のもとに「コード表示標準化検討会」を設置し、製品特定のための新コードとして、国際整合を踏まえGTINを採用しました。
2006年9月には、厚生労働省から医療用医薬品の識別のために調剤包装単位と販売包装単位にGS1データバー、元梱包装単位にGS1-128シンボルを表示するための実施要項が通知され、2008年9月から生物由来製品を中心に段階的に表示が開始されています。

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