機関誌:流通とシステム

わが国の流通情報システム化の推進・研究機関である 一般財団法人 流通システム開発センターが、昭和49年から年4回季刊で発行している機関誌です。
 本誌は、流通情報システムに関する調査・研究の成果を広く各界に活用していただくためのもので、JANコードなどの各種流通コード、バーコードや電子タグなどのデータキャリア、企業間の電子データ交換(EDI)、データベース・サービスなど、当センターが国際標準化機関(GS1)と連携して進めている流通分野の標準化とシステム開発、国内外の流通業の動向など、最新情報を紹介しています。

こういう方々にお読みいただいています

  • 流通業の情報システム化動向を把握したい方
  • 流通業の業務革新の方向性を把握したい方
  • SCMやロジスティクスを学びたい方
  • 流通行政の動向を把握したい方
  • グローバルな流通業の動向を把握したい方

発行形態

季刊(7月、10月、1月、3月発行)・A4判・80頁

定価

159号から 1,000円(本体926円)
158号まで 1,028円(本体952円)

お申し込み方法

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購読開始号につきましては、最新号または次号からになります。

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お申し込み・お問い合わせ先

一般財団法人 流通システム開発センター
広報室 担当:薗田・大澤
TEL:03-5414-8502 FAX:03-5414-8504
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既刊号の主な記事内容

最新号168号は2016年10月発行です。

流通とシステム 第168号

168

特別企画/中間流通の情報化最新動向


定価(税込み) ¥1,000
A4判 82ページ 発行日 H28.10.31

流通とシステム 第167号

167

特別企画/食と医療の安全・安心システム


定価(税込み) ¥1,000
A4判 82ページ 発行日 H28.7.29

流通とシステム 第166号

166

特別企画/進化するPOSシステム


定価(税込み) ¥1,000
A4判 84ページ 発行日 H28.3.31

流通とシステム 第165号

165

特別企画/物流システムの効率化とIT活用


定価(税込み) ¥1,000
A4判 78ページ 発行日H28.1.29

流通とシステム 第164号

164

特別企画/流通EDIのさまざまな動き


定価(税込み) ¥1,000
A4判 76ページ 発行日H27.10.30

流通とシステム 第163号

163

特別企画/消費税増税後の我が国主要小売業態の動向


定価(税込み) ¥1,000
A4判 80ページ 発行日H27.7.31

流通とシステム 第162号

162

特別企画/新たな可能性が広がるPOSデータ利用の現状


定価(税込み) ¥1,000
A4判 82ページ 発行日H27.3.31

流通とシステム 第161号

161

特別企画/GS1 2020年へ向けた展望と課題


定価(税込み) ¥1,000
A4判 76ページ 発行日H27.1.30

流通とシステム 第160号

160

特別企画/消費財流通業界のシステム化最前線


定価(税込み) ¥1,000
A4判 84ページ 発行日H26.10.30

流通とシステム 第159号

159

特別企画/我が国主要小売業態におけるオムニチャネル・マーケティングの現状


定価(税込み) ¥1,000
A4判 80ページ 発行日H26.7.29

流通とシステム 第158号~

号数 発行 特別企画
第158号 平成26年3月 商品情報と商品DBの潮流と今後の方向性
第157号 平成26年1月 新たな環境へのGS1の戦略的対応
第156号 平成25年10月 流通業のEDI化動向
第155号 平成25年7月 我が国主要小売業態におけるネット販売とリアル店舗販売
第154号 平成25年3月 JAN企業コードからGS1事業者コードへの展開
第153号 平成25年1月 新たな標準化の地平を拓くGS1
第152号 平成24年11月 流通BMSの現状と普及拡大に向けた新たな動き
第151号 平成24年7月 我が国主要小売業態における東日本大震災の影響と今後の方向
第150号 平成24年3月 新たな中間流通への挑戦
第149号 平成24年1月 EPCとの一体化によるGS1標準開発の新たな展開
第148号 平成23年10月 流通BMSで実現する経営効率化
第147号 平成23年7月 我が国小売業態における新たなマーケティング戦略への取組み
第146号 平成23年3月 進展する流通情報システムのインフラの現状と課題
第145号 平成23年1月 GS1/EPCglobalの最新動向
第144号 平成22年10月 流通BMSの最新動向
第143号 平成22年7月 我が国小売業態における低価格戦略への取組み
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